CRM比較 / VtigerCRM OSS版・Zoho CRM・費用・運用体制

同じ人数、同じ仕事で、
導入後まで含めて比較する。

利用料だけでなく、必要なプラン、設定・開発、移行、保守の担当まで。VtigerCRMのOSS版とZoho CRMを、自社の業務へ当てはめて考えます。

「VtigerCRMは無料と聞いたが、運用には何が必要か」「Zoho CRMのどのプランなら、自社の承認や部門連携まで使えるのか」。比較するとき、表示価格と機能名だけでは判断しにくいことがあります。

本記事では、VtigerCRMのオープンソース版と、クラウドサービスのZoho CRMを比較します。社員30名・利用者30名の業務例を使い、費用、カスタマイズ、運用体制、移行と試用時の確認を整理します。

複数製品を広く見たい方は、中小企業向けCRMの総合比較もご覧ください。本記事は2製品に絞り、同じ業務を成立させる条件まで掘り下げます。

VtigerCRMとZoho CRMは、比較する版と運用の形をそろえる

VtigerCRMのOSS版と、vtplusの費用を分けて考える

VtigerCRMのOSS版は、ソフトウェアを入手し、自社または委託先が用意する環境へ構築して利用する形です。本体のユーザー単位ライセンス料はありませんが、環境、設定、更新、保守等は必要です。公式サイトでも、ソフトウェア利用とホスティング・保守等の費用を区別しています。[1]

vtplusは、このOSS版を基盤に、導入支援、業務支援アプリ、設定・開発、運用支援を組み合わせるアイプランナーのサービスです。「OSS本体が無料」と「サービス全体が無料」は別の話です。[6]

同じ名前でも、ソフトウェアと支援サービスを分ける
観点VtigerCRM OSS版Zoho CRM
利用する形自社または委託先が環境を構築して利用Zohoが提供するクラウドサービスを契約して利用
本体の料金の軸ユーザー単位の本体ライセンス料なし。構築・運用費は別プラン、契約期間、ユーザー種別・人数等で確認
機能を変える方法標準設定、拡張、コードや連携の開発を組み合わせる設定、プランに応じた拡張・開発機能、外部連携を使う
基盤の運用自社と委託先で担当・費用・対応範囲を決めるサービス提供者の範囲と、利用企業の管理範囲を分ける

本記事は、Vtigerのクラウド版やZohoの別製品を、同じ契約に含まれるものとして扱いません。機能を足す場合は、製品名・プラン・追加契約を明確にします。[1][2]

比較前に、人数・必須業務・データ・運用担当を決める

社員30名の会社を想定した共通条件

次の表は説明用の要件です。この条件を満たす構成を、それぞれの提供会社へ確認します。機能があることと、今回の設定・権限・データで仕事ができることを分けて確かめましょう。

同じ業務条件で、必要なプランと作業を見積もる
条件今回の比較例
会社と利用者社員30名、利用者30名。営業15名・手配等10名・管理者5名
顧客・営業管理顧客と商談を関連付け、見積、次回対応、担当別の進捗を確認
必須の社内判断見積の承認、差し戻し、変更後の再確認と経緯の参照
部門への引き継ぎ受注後の確認事項、担当、期限、対応結果を共有
移行データ例顧客3,000件、担当者6,000件、商談3,000件、活動3万件、添付1GB。関連付けを保持
権限と連携部署・役割別の閲覧・編集、必要なメール・既存システム連携の対象を定義
変更の確認設定・機能変更を検証し、結果を確認して本番へ反映
期間と担当3年間。社内の業務責任者と日常の管理担当、外部の支援範囲を決める

データ量と件数も仮定です。容量・API等の上限、移行できる履歴、必要な作業は、選ぶプランとデータの実物で確認します。

「全員が同じライセンスか」も、操作から判断する

後の試算では、Zoho CRMの通常の組織ユーザーを30名と仮定します。チームユーザーという選択肢もありますが、利用できる範囲が異なります。営業以外の人も全員同額と決め付けず、誰がどのデータを表示・更新・集計するかを確認します。[4]

vtplusはユーザー単位の本体料金ではなく、社員規模に応じた支援料金です。利用者数だけでなく社員数も同じ条件に置く必要があります。[6]

同じ業務で、標準・設定・追加開発の違いを比較する

「できる」だけでなく、どの方法で実現するかを見る

候補の構成を決めるための確認表。実測による合否表ではありません
同じ仕事VtigerCRM OSS版・vtplusで確認Zoho CRMで確認
顧客・商談・活動を共有標準機能と権限を設定し、必要な一覧・関連を確認候補プランの項目・権限・一覧を設定して確認
見積を作成・共有書類機能、帳票・計算・出力に必要な設定や拡張を確認プロフェッショナル以上の書類管理等を候補に、書式と操作を確認
見積承認・差し戻し対応する拡張等、判断経路・対象・変更時の扱いを確認承認プロセスを含むエンタープライズ等を候補に、条件を確認
独自の手配状況を管理項目・関連・業務支援アプリで実現する範囲と開発を確認カスタムタブやプロセス等での設計、担当・権限・上限を確認
検証して変更を反映検証環境、データの扱い、反映・切り戻しの担当を確認サンドボックスの対象プラン・範囲と、本番反映の手順を確認
既存システムと連携API・拡張・個別開発の範囲と、保守を確認API・関数等の対応プラン・上限と、連携側の契約を確認

Vtigerの標準機能・拡張性、Zohoのプラン別機能に基づく比較の入口です。Zohoの料金・機能ページには日本データセンターで差異があり得る旨の案内もあるため、契約する環境の評価版と見積書で確認します。[1][2][3]

見積承認を必須にするかで、候補プランが変わる

今回の例は見積承認と変更の検証を必須にしているため、Zoho CRMではエンタープライズを試算候補にします。基本営業管理と書類管理だけなら、プロフェッショナル等で足りるかを改めて確認します。同じ人数でも、必須業務を変えた案は別案として扱いましょう。[2]

Vtiger側も、OSS本体だけで必要な承認・画面がすべて完成するとは扱いません。標準、拡張、初期支援で合意する作業、追加開発を分けて見積もります。

料金は、ユーザー単価と構築・支援の費用を分けて見る

Zoho CRMの日本円料金と、契約期間

1組織ユーザーあたり・年間契約の月額換算・税別(2026年10月28日確認)
プラン月額換算
スタンダード1,760円
プロフェッショナル3,260円
エンタープライズ5,660円
アルティメット7,360円

日本円の公式プラン表を参照しています。月間契約は別の単価で、年間契約の月額換算を月払いの金額と混同しないようにします。2026年7月の価格改定案内もあるため、過去の資料より現行の見積条件を優先します。[2][7]

Zoho CRMのサービス初期費用は、公式案内では0円です。自社で設定・データ整備を行う作業や、パートナーへ依頼する導入・移行・開発の費用は別に考えます。[8][5]

vtplusの社員30名の料金例

社員11~50名の公開料金は、初期導入支援200万円、CRMサポート月5万円、対象の既存業務支援アプリ利用料月2万円です。初期作業、アプリ作成の仕様と数え方、移行範囲は見積時に確認します。インフラ支援・サーバー実費・追加の移行や開発等は別に確認が必要です。[6]

この料金はvtplusのサービス例であり、VtigerCRM OSS版の共通価格ではありません。また、本体の人数課金がなくても、社員規模の区分や利用量・環境・支援範囲で総額は変わります。

30名・3年間では、未算入の費用も同じ見積項目で比較する

公開金額で計算できる部分を先に分ける

社員30名・利用者30名が3年間継続する仮定です。Zoho CRMは通常の組織ユーザー30名・エンタープライズの年間契約、vtplusは前節の初期支援と2つの月額サービスを選ぶ例です。確認時点の単価が36か月変わらず、割引・税を含めないものとします。

公開料金から計算した小計。含むサービス範囲が異なり、総費用の確定比較ではありません
費用項目Zoho CRM・エンタープライズvtplus・社員11~50名区分
月額換算の計算対象5,660円×30名=169,800円CRMサポート50,000円+アプリ利用20,000円=70,000円
上記の1年分2,037,600円840,000円
導入支援サービス初期費用0円。設定・移行等の自社対応・外部委託は別に確認公開料金例2,000,000円。合意する作業範囲を確認
3年の計算済み小計ライセンス料6,112,800円初期2,000,000円+月額70,000円×36=4,520,000円
小計に入っていない主な費用必要な設定・移行・研修・追加連携・開発支援等。契約・上限に応じて確認インフラ支援・サーバー実費、関連を保持する移行、追加開発・設定、外部サービス等
両方に加えて確認するもの社内の管理工数、データ整備、変更時の検証、支援範囲外の作業、将来の移行費用

公開単価はZoho公式プラン表[2]とvtplus料金[6]に基づきます。上表の差額だけで、同じ業務の総費用差や投資回収期間を決めることはできません。未算入項目を加え、必要な機能と支援がそろった見積もりで判断します。

承認を外した案、利用者の役割を変えた案も別に作る

たとえばプロフェッショナルの通常ユーザー30名なら、3,260円×30名×36か月=ライセンス料3,520,800円です。ただし、承認等の必須条件を満たすかを見直した別案です。安いプランの金額と、上位プランの機能を混ぜて比較しないようにします。

チームユーザーを組み合わせられる場合や、利用人数・社員数が増える場合も、役割と条件を変えた見積もりを作ります。vtplusは社員規模区分、Zohoは必要ライセンスとプランを、それぞれ確認します。[4][6]

カスタマイズは、作れる範囲と変更後の保守を比較する

Zoho CRMにも、設定と開発の選択肢がある

Zoho CRMは、項目や画面の設定に加え、対象プランの関数、スクリプト、ウィジェット、API等で拡張する方法があります。「SaaSだから独自業務へ対応できない」と一括りにはできません。必要な機能と上限、実装・検証・保守を担う人を確認します。[3]

VtigerCRMのOSS版は、コードと環境を含めて設計できる

OSS版では標準設定と拡張を使い、必要に応じてコードや連携を開発できます。変更できる範囲が広い一方、実装の品質、更新との互換性、試験や障害時の対応も自社・委託先で担う必要があります。[1]

vtplusの対象アプリ利用料と、新しい機能の開発・個別設定作業は分けて確認します。既存アプリを選ぶことと、そのまま自社の業務がすべて成立することも別です。[6]

共通の改修例で、見積もりと試験を比べる

例として「受注に関連する手配状況を、営業と事務で共有する一覧」を依頼します。必要項目、状態、編集者、更新のタイミング、履歴、絞り込みを同じ内容で伝えます。

設定で作る部分、コードを書く部分、別製品が必要な部分を確認し、変更記録、検証環境、本番への反映、元へ戻す方法まで見積もりに含めます。作成費用に加え、翌年に項目や手順が変わったときの対応も比較しましょう。

運用体制は、基盤と業務管理の責任を分けて比較する

SaaSでも、社内の管理担当は必要

Zoho CRMはクラウドサービスとして提供され、有料プラン向けの日本語サポートや、パートナーの導入支援も案内されています。製品サポートと、自社の設定・移行・業務設計をどこまで支援するかは分けて確認します。[5]

自社・提供者・委託先の担当を、契約と運用で明確にする
運用することVtigerCRM OSS版Zoho CRM
基盤の稼働・ソフト更新サーバー、OS・PHP・DB、CRM・拡張の更新と担当を決める提供者が担う範囲と、変更時に利用側が確認する範囲を確認
バックアップ・復旧対象、頻度、保管、復旧試験、作業担当を決めるサービス内の保護と、自社が取得・復元できるデータの範囲を確認
利用者・権限・入力ルール社内の責任者と設定担当を置く社内の責任者と設定担当を置く
独自機能・連携の障害本体・拡張・連携先の切り分けと支援範囲を決める標準機能・独自設定・関数・連携先の切り分けを決める
定着と改善問い合わせ、設定変更、教育、改善を誰が続けるか決める問い合わせ、設定変更、教育、改善を誰が続けるか決める

この表は責任分担を確かめるための整理です。個別のSLAや復旧保証を示すものではありません。特にOSS版では、構築して終わりにせず、更新と復旧を続けられる費用・担当を用意します。

データの管理条件と、アクセスの制限もそろえる

保管場所、アクセス方法、認証、外部へ送る情報、ログ、退職者への対応など、自社の必要条件を両方へ伝えます。自社で環境を選べることと、設定・運用の安全性が確保されることは別に確認しましょう。

移行・外部連携・将来の引き継ぎを、見積もりへ含める

CSVの取り込みと、関連を保持する移行は分ける

今回の例では、顧客と担当者、商談、活動、添付の関連を保持することが要件です。ファイルを読み込めるかに加え、旧IDの対応、重複、担当、日時、添付の参照を確認します。

vtplusの公開料金も、合意した範囲の単純な取り込みと、関連の整合性を維持する既存CRM等からの移行を区別しています。後者は別途費用です。Zoho側でも同じデータと作業範囲を提示し、自社で行う部分と支援費を確認します。[6]

連携の対象・方向・上限・失敗時の担当を決める

「Microsoft 365と連携」などの製品名だけでなく、メール、予定、通知、認証のどれを使うかを決めます。片方向・双方向、更新する時点、削除・再送・エラーの扱いも確認します。

APIや拡張があることだけで、どの基幹システムともそのまま連携できるとは限りません。連携側の利用料、実装、監視と保守を含めて比べます。

保守会社の変更や、使い終えるときの条件も確認する

データと添付を何の形式で取り出せるか、関連と履歴を再現できるか、仕様・設定・独自コードをどこまで引き継げるかを確認します。OSSでも第三者拡張や委託開発の利用条件は個別です。

どちらも「出力できる」と「別環境ですぐ業務を再開できる」は同じではありません。サンプルで取り出しと再構成を確かめ、必要な作業と担当を残しましょう。

同じ業務を、入力する人と管理する人で試す

見た目の印象だけでなく、仕事の完了を確認する

共通の架空データを使い、候補のプラン・構成で確認する
試すこと確認する結果
顧客と商談を探す営業と手配担当が、権限内で同じ対象と履歴を確認できる
見積を作り、承認へ進める対象の版と条件、判断者、結果を追える
差し戻し後に変更する理由と変更点を確認し、必要な再判断を行える
受注後の手配を引き継ぐ担当の引き受け、期限、未完了、結果が分かる
担当者を変更する次の担当が経緯と次の行動を確認できる
サンプルデータを移す件数・値・顧客との関連・活動・添付を照合できる
設定変更を検証する本番への影響、反映と戻し方、確認担当が明確
必要データを取り出す対象範囲、形式、関連の持ち方、保管方法を確認できる

本記事で実施した試験ではなく、選定時の確認手順です。結果は「できた/設定が必要/開発が必要/対象外」等に分け、利用プラン・追加費用・制約と一緒に残します。

試用環境で使えた機能が、契約予定プランに含まれるかも確認します。利用者は入力・検索の負担を、管理者は権限・集計・変更管理を確かめましょう。

自社に合う選択は、業務への適合と運用体制で見分ける

Zoho CRMを候補にしたい条件

クラウドサービスを利用し、必要な営業機能をプラン内の設定・拡張で整えたい場合は、Zoho CRMを候補にできます。必要な承認、レポート、連携を満たすプランとユーザー種別を確定し、社内管理と外部支援を分担します。

VtigerCRM OSS版を候補にしたい条件

環境やコードを含めて設計し、営業以外の独自業務とのつながりを整えたい場合は、OSS版を候補にできます。構築・更新・復旧・改修を担う体制と費用を確保し、追加機能の互換性や引き継ぎも確認します。

どちらが適するかは、必要な業務が成立し、担当者が使い続けられ、管理と変更を継続できるかで判断します。3年費用だけでなく、試用結果と未解決の条件も並べましょう。

VtigerCRMとZoho CRMの比較でよくある質問

VtigerCRMは、人数が増えても費用が変わりませんか?

OSS本体のユーザー単位ライセンス料はありません。ただし、サーバーや容量、支援範囲、vtplusの社員規模区分等で総額は変わります。人数課金の有無と、運用総額を分けて確認します。

Zoho CRMは、営業以外の人も通常ユーザー契約が必要ですか?

必要な操作によります。チームユーザーには利用範囲の制限があるため、商談や見積の操作、集計、管理権限等を確認し、使える役割を分けて見積もります。[4]

サーバー担当がいなければ、OSS版は使えませんか?

委託先へ運用を依頼する構成も考えられます。社内の業務責任者は置き、サーバー、更新、バックアップ、復旧と問い合わせの窓口を、費用と契約範囲で明確にします。

同じ機能名があれば、同じ業務を実現できますか?

承認の対象、権限、条件分岐、履歴、連携等で違いが出ます。今回のような共通シナリオを用意し、必要なプラン・設定・拡張を確認して比べましょう。

まとめ:同じ業務・人数・支援範囲で、見積もりと試用をそろえる

VtigerCRMのOSS版とZoho CRMは、料金の軸、拡張方法、基盤の運用の持ち方が異なります。比較では、利用する版とプラン、必須業務、ユーザーの役割、導入・保守の範囲をそろえることが大切です。

まずは見積承認から受注後の引き継ぎまで、一つの業務を同じ条件で試してみてください。公開料金で分かる部分と追加見積もりを分け、運用を続けられる選択かを確かめましょう。

比較表を、自社の業務条件で埋めるところから。

vtplusでは、VtigerCRM OSS版の標準機能・拡張・必要な開発と、構築・移行・運用の範囲を整理します。Zoho CRM等と比較中の方も、社員数、利用者の役割、必須業務、移したいデータをお聞かせください。

参照した公式情報・記事の前提
確認日:2026年10月28日。料金・機能・適用条件は変更される場合があります。試算は公開単価を使った仮定で、機能・支援範囲をそろえた確定見積もりや実測評価ではありません。本記事はVtigerCRMの導入支援を提供するアイプランナーの立場から作成しています。

  1. Vtiger公式:Open Source CRM
  2. Zoho CRM公式:プラン別機能・日本円料金
  3. Zoho CRM公式:開発者向け機能
  4. Zoho公式ヘルプ:チームユーザーとライセンス
  5. Zoho CRM公式:日本語サポート・パートナー支援
  6. vtplus:料金・導入費用・支援範囲
  7. ゾーホージャパン:2026年価格改定のお知らせ
  8. Zoho CRM公式:料金・初期費用に関する案内